“フェイクニュース撲滅”でガイドライン設定へ
発起人となったインターネットメディアの編集長や新聞・雑誌のインターネット配信担当者ら9人が記者会見を行いました。ニュースを発信するインターネットメディアは増加傾向にありますが、同時にアメリカ大統領選でも話題になった虚偽報道、いわゆる「フェイクニュース」の拡散も問題になっています。メディアの垣根を超えてガイドラインを共有し、インターネット上の情報の信頼性を高めることが協会の狙いです。
スポンサーリンク
以下ネットの反応。
偽ニュース対策で新団体設立へ ネットメディアなど連携 https://t.co/UBwic65MF1
— 47NEWS (@47news) 2018年2月26日
フェイクニュース対策でインターネットメディア協会（JIMA）を立ち上げるという話が勢いよく流れてきたのは良いとして、その発起人に毎日新聞の小川一さんとかJ-CASTとかが混ざってていきなりずっこける
— 山本一郎(やまもといちろう@告知用) (@kirik) 2018年2月26日
毎日新聞・小川一「フェイクニュースは社会を根底から腐らし、時代を根底から揺るがすもので、中世のペストに匹敵するパンデミック」～ネットの反応「毎日新聞がデジタル英語版でやってたアレのこと？ ネットユーザーが指摘するまでグローバルに垂れ流してたアレ？」 https://t.co/3L3HZjOHqo
— アノニマス ポスト (@anonymous201504) 2018年2月26日
フェイクニュース製造会社の集まりかなんかですか。https://t.co/wtltTwAwg5
— 猫組長 (@nekokumicho) 2018年2月26日
フェイクニュースを垂れ流してる側がフェイクニュースのガイドライン作るってどういう意味なんだろうなぁ。
犯罪者が裁判官を掛け持ちしてるってことか？
ネットメディアの信頼向上に向け団体設立へ、ガイドライン設定を目指す(藤代裕之) - Y!ニュース https://t.co/8H2EiJMWsF
— テキサス親父日本事務局 (@MR_DIECOCK) 2018年2月26日
祝！#ニュース女子 打ち切り。
TOKYO MXは高い代償を払った。
他のヘイトビジネスも刮目すべし。あの #沖縄ヘイト 放送の日から戦ってきた、共に抗議した沖縄の皆さん、そして路上でMXに抗議し続けた皆さんに拍手。フェイクニュースとの戦いに私たちは勝利した。次は、BPO人権委員会。しっかりやれ！ pic.twitter.com/mAeTIUAzhL
— nos (@unspiritualized) 2018年2月26日
これは素晴らしいですね。
BuzzFeedのファクトチェックはめちゃくちゃ有効ですからね。
「論拠がない妄言」「デマ」が言いっぱなしで通用してしまう、アホン人ジャパンが少しでも賢くなれば良いと思います。
そして、情報を鵜呑みにしないという流れができ、それが地上波・大手メディアの改革へと繋がればなお良いかと。