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〈米政府との繋がりをバックに世界展開する大手旅行会社の㊙レポートに「東京五輪は中止が決定している」の一文…その根拠は①代表選手を再選考する余裕がない②各国とも財政再建が最優先③ワクチンができても全世界への供給は困難④アフリカや中南米の途上国では収束が見えない〉フライデー最新号から

— 冨永 格（たぬちん） (@tanutinn) May 29, 2020

「フライデー(6月12日発売号)
来年の東京五輪はすでに中止が決定」
これは各方面への影響大きい。
ココロナで崩れた経済を、五輪特需で補填、という見積もりは甘かったなぁ pic.twitter.com/CY96MMBXM7

— ナカムラクリニック (@nakamuraclinic8) May 29, 2020

フライデーの記事。米政府との繋がりのある大手旅行会社とホテルチェーンのレポートに「東京五輪が中止とすることで決定済み」。 pic.twitter.com/x6HAlJXno0

— 非一般ニュースは2回もアカウント凍結 (@tkFiMNaoKWQeSMi) May 29, 2020

天木直人「五輪中止は決定済みと報じた週刊フライデーの衝撃」（Blogos）https://t.co/OTXc55bNtu
報道内容の検証はこれからだろうが、諸外国の政府トップは既に2020／21年のオリンピックゲームは中止ないし不参加という前提で動いているだろうと思う。

合理的に判断すれば、それ以外に選択肢はない。

— 山崎 雅弘 (@mas__yamazaki) May 31, 2020

五輪中止が決まれば、必ず、五輪招致のための贈賄が本格的な捜査に入るだろう。 森も竹田も電通もみんな罰せられるといいよ。 https://t.co/Bt0MWDTUOH

— 町山智浩 (@TomoMachi) May 31, 2020

五輪中止は決定済みと報じた週刊フライデーの衝撃 #BLOGOS https://t.co/veUQWGIqUN

— 太田隆文(映画監督) (@ota_director) May 30, 2020

健康Mr.K

現在、今後の状況を冷静に、客観的に判断すれば「中止」というのが一番納得できる展開です。先進国にしても冬場には第2波はどうしても来てしまうでしょうし、そうすると来年の今頃も似たような状況になっていてもおかしくはありません。そして、途上国のことを考えれば、たとえ先進国の状況が落ち着いていたとしても、五輪など開催するわけにはいかないでしょう。