【驚愕】太陽光発電のコストが低下し、2025年には電気料金がほぼ無料(1kWh=20セント⇒1kWh=1セント)になるとのこと。

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http://business.newsln.jp/news/201612301818310000.html
仏大手電力会社のEngieが行った調査により、太陽光発電のコストは2025年までに1kWh=1セントにまで低下し、太陽光発電による電力料金はほとんどただにまで低下する見通しであることが明らかとなった。

World Economic Forumが行った調査でも太陽光発電のコストは既に2016年中に火力発電や原子力発電のコストを下回り、もっとも安価なエネルギー源に躍進していたことが判っていた。

欧州の家庭用電気料金は、1kWh=20セント前後となっており、1セントという単価は現状の5%前後ということとなる。

Engieでは、太陽光発電の単価下落の影響を受けて原油価格も今後は、1バレル10ドル台の価格まで下落することになるだろうとしている。

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以下ネットの反応。

http://business.newsln.jp/news/201612262105560000.html
全世界平均の太陽光発電の発電コストは約0.1cents/kWhで石炭火力と原子力を追い越して陸上型風力発電に次いで安価なエネルギー源となったことがWorld Economic Forum (WEF) による調べにより明らかとなった。

日本、ロシア、中国などの国はまだ、原子力発電を国策として進めているが、今回、WEFの調査で太陽光発電は、既に30ヶ国で最も安価なエネルギー源となっていることが判ったことを受けて、今後は、開発途上国などでも、エネルギー政策は太陽光発電などの再生可能エネルギー主導で進むことが趨勢となる可能性が強まったこととなる。

太陽光発電が原発や火力発電のコストを下回ったというニュースが出たと思ったら、続いて驚きのニュースが出てきました。グラフ見るとわかりますが、太陽光発電のコストの下がり方が凄まじいですね。

世界は旧発電法(既得権益)にしがみつく国と新発電法(再生可能エネルギー)に積極的に取り組み次世代をリードしていく国に分かれているようです。

日本はまじで原発推進グループやっつけないと今以上にヤバいことになるよ。

 

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コメント

コメント大歓迎です。一言からお気軽に。
  1. 匿名 より:

    太陽光パネルの行末って、どうなのでしょう?
    北風ロビンさんという人が、太陽光発電猛批判を行なっている。
    https://mobile.twitter.com/oldblue2012

    ロビン氏は危険値を最大限に取る人で、賛否あるとは思うが、他の環境問題については概ね間違っていないように思える。
    景観、治山(木を切ってパネルを据える)、発電量維持のために草刈りをしなければならないが、それを省くために除草剤を撒く、などの問題点は出てきているのだが。

    むしろアラブ諸国のような砂漠を持つ国が採用すればいいのに。トルコ、ヨルダン、サウジなど原発導入って、どうなの?! 後の2国は水がないのに。

  2. 匿名 より:

    その国の土地や気候に合った自然・再生可能エネルギー発電をすればいいわけ
    日本は地熱が向いてると思う

  3. 匿名 より:

    大量発電長距離送電から、その地域毎に合った発電方法と緻密な送電ネットワークにするだけで、自然エネルギーの優位性は一段と高まる。
    日本でもう一つ有力なのは水力で、山奥にダム作るのではなく、河川航行の邪魔にならない程度の水車水力でも、数を増やせば充分賄える。
    あとは欧州でも設置が進む海上風力と波力。

  4. 自公政権じゃ駄目だこりゃ! より:

    高効率な太陽光発電設備と蓄電池を各家庭に配備し、冬季・夜間などの不安定な状態に対しては、地熱・風力・波力などでの補完で賄える可能性も高いと考えています。

    それらをさらに補完する形で、日本国内の「自治体の財政健全化」に向かわせ、地域住民の利便性を向上させる為に「上水道にマイクロ水力発電システムを組み込む」事で、電力の「地産地消」と「ベース電源」としての電力の安定供給が可能になる外、「他の地域の犠牲」の上で成り立つ砂上の楼閣の如き「原発信仰」や「都会の生活」と言う構造を打破できる物と思っています。

    原発などの巨大施設を作り、「総括原価方式」の下で国民を洗脳する「宣伝広告費」などでさえ電気料金に転嫁し、世界で類例が無いほどの「高額な電気料金」を支払わされた挙句、廃炉費用などの膨大な費用を国民に押し付ける前に、「3651億円もの過去最高益」を計上した中からそうした経費を支払うべきでしょう。

    それでも不足ならば、社債・株式は無価値とし、融資を受けた分は弁済不能とし、会社を清算後に役員報酬などの返還を受け、あらゆる資産売却後に原発を「核の平和利用」として押し付けた「米国」に対して不足分を請求すべきです。

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