子宮頸がんワクチンの問題を追った書籍『子宮頸がんワクチン事件』著者（ジャーナリスト・斎藤貴男）が2015/4/24に刊行されました。

子宮頸がんワクチン騒動の真相とは　ジャーナリストが語る、巨大製薬企業の圧力http://wotopi.jp/archives/22441

2013年に定期接種化されたHPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン。子宮頸がん予防のためのワクチンだが、わずか2か月後にその「積極的な勧奨」を中断……手のひらを返したようにも見える国の判断に疑問を持ったジャーナリスト・斎藤貴男さんは関係各所に取材を重ね、『子宮頸がんワクチン事件』（集英社インターナショナル）を著しました。

1990年代からメガファーマといわれる海外の巨大製薬企業が強大な力を持つようになり、薬の世界を独占しはじめました。WHO（世界保健機関）にも多大な影響を及ぼしています。HPVワクチンをめぐる論争では「WHOが安全性を認めているなら大丈夫」という声もよく耳にしますが、WHOは権威ではあっても神ではないんです。WHOがいいといえば世界のどの国でもいいということはありえないでしょう。

日本政府には、当事者意識も当事者能力もなかったと思います。つまり日本としてこれを導入すべきかどうかをほとんど考えなかった。欧米にも副作用の報告があることはわかっていたし、考えなければいけない要素はたくさんあった。

今後、TPPに参加するようになれば、似たようなことがあちこちで起きるでしょうね。いま、アメリカと製薬会社2社はグローバルスタンダードに合わせてHPVワクチン定期接種化を再開するよういってきていますが、厚労省はよくいえば慎重に対応、悪くいえば先送りにしてはぐらかしています。

ワクチンの安全性について情報開示されるのは当然、大事なことなのですが、誰もがその情報を理解して判断できるかといったら、それはむずかしいですよね。現状では、医師にだってわかっていないことが多いのですから。

http://www.jcp.or.jp/akahata/aik15/2015-05-15/2015051504_03_1.html

ワクチン接種を推奨する団体の意見に賛同する医師が協力医療機関に多数所属している問題を指摘。推奨団体と役員が重複する「子宮頸がん征圧をめざす専門家会議」が子宮頸がんワクチン製造２社から資金提供を受けている事実を示し、製薬会社の自主規律違反ではないかと指摘しました。

「日本政府は言われるがままで何も考えてもいない」「ＷＨＯは権威ではあるが神ではない（汚職？）」「医師すらワクチンの効果がわかっていない」「TPPに参加するようになれば、似たようなことがあちこちで起きる」など、インタビューではにわかには信じられないような言葉が次々と出てきています。

もし仮にこの話が本当なら、毎年日本中の人が打っているインフルエンザのワクチンなんかも同じように疑わなければならなくなります。だって、怪しい商品（子宮頸がんワクチン）売ってる会社の他の商品（インフルエンザワクチンなど他のワクチン）は微妙ですよね。

ジャーナリスト・斎藤貴男さんの言葉が正しいかどうかはわかりませんが、自分や家族の命にかかわる問題ですから調べる価値はありそうです。