【ふむ】ロンブー淳がトランプ報道に疑問「アメリカのメディアも信用できないし、日本のメディアも信用できない」

公開日: : 政治経済, 社会問題 ,

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■トランプ大統領の報道に疑問 上杉隆氏の『リテラシー』問題は「早く裁判を」

 同書の冒頭には、米・フェイスブック社を訪れた時の様子が書かれており、個を尊重した自由な社風から、日本の悪しき慣習との違いを説いている。そんな米国では、時には差別的な表現も含んだ過激な言動で賛否両論を巻き起こしてきたドナルド・トランプ氏が大統領に就任。その点については「僕は、メディアがトランプさん嫌いなだけで、アメリカのメディアが“トランプを何とかして失脚させたい”っていうことの和訳を、日本でそのままやっているから『トランプ=悪』みたいになっているんじゃないかな」と、情報を鵜呑みにする危険性を指摘する。

「入国拒否みたいなのもありましたけど、調べていったら入国審査をテロ支援7ヶ国には厳しくするってことなのに、入国拒否って伝えちゃうんだって思って。アメリカのメディアも信用できないし、日本のメディアも信用できないなって思いました。あれくらいパワー持った人じゃないと、世の中変わんないだろうなと思いますね。ただ、日本人でトランプさんみたいな人が誕生するかって言ったら、誕生しないと思う。例えば、ホリエモン(堀江貴文)さんがやろうとしたことだって、みんなで足を引っ張って、結局は強制捜査されるまで持っていく世の中なので、日本には誕生しないタイプのリーダーじゃないかな」。

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以下ネットの反応。

「トランプとメディア」の関係に対する見解は僕も淳氏に近いものがあります。「メディアがトランプさん嫌い」という認識は押さえておくべきでしょう。「嫌い」というのは様々な言いかえ可能だと思いますが。

ちなみにホリエモンに対する見解もかなり近いものがあります。

 

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コメント

コメント大歓迎です。一言からお気軽に。
  1. 匿名 より:

    敦は上杉隆と番組やってたから詳しいと思うよ

  2. 匿名 より:

    テロ支援国家は3カ国しかないし特別7カ国のアメリカ国内でのテロ率が高いわけでもない

  3. 匿名 より:

    NHKは与党支持者からだけ受信料取れ、もう我慢しながら払うなんてそれ以外の人はしない方が吉

  4. 名無しのK-POPファン より:

    でもトランプは報道されてるとおりやばい大統領だとは思うのだが。
    安易に決めつけずに多面的な見方をしないといけないっていうことには同意だが。

    • 匿名 より:

      自分はアメリカのエンタメ界が反トランプなことに注目してます。
      社会的マイノリティ出身のスターも多く、多様性への寛容が無ければ成り立たない世界ですから。

      だからこそ今日のアカデミー賞の混乱はいただけないですね。「白人優遇過ぎる」の声に悪い過剰反応が出てしまった、というのは穿った見方かもしれませんが。

  5. 匿名 より:

    メディアというものは、昔から強者になびくものだ。
    だが、今よりははるかに公平性があった。
    メディアを疑うことから始めなければ、未来はない。

  6. 自公政権じゃ駄目だこりゃ! より:

    米国大統領選挙では、政治献金の天井が撤廃された事により基本的に相手方より1ドルでも多く得ていた陣営が、テレビCM・新聞広告や、選挙人獲得の為の運動員確保などの面で有利になり、ヒラリーはトランプとは異なりジャパンハンドラーを生み出している「軍産複合体企業の支援」を受け圧倒的に有利な筈でした。

    軍産複合体は、ロスチャイルド系の「ワシントンポスト・ABC・ロイターなど」や、ロックフェラー系の「NBC・ウォールストリートジャーナル・AP等」を擁し、選挙期間中徹底的に「トランプ批判」を繰り広げたにも拘らず、それらの企業の支援を受けずに「自己資本のみで戦ったトランプが勝利」したのですから、自分達の意向を無視する政権が長続きしては困るのが本音です。

    そうした軍産複合体で儲けて来た国際金融資本は、安全圏に身を置き「濡れ手に粟の商売」でぼろ儲けをしていたのに、トランプは「投資家として」ほぼ10年毎に兵器の使用期限前に起こすシリア・ウクライナ・中東のカラー革命などの「各地の戦争・地域紛争」により得られる利益と、使用される予算のCPの悪さや、その結果としてのテロの脅威を「無駄」だと判断したのでしょう。

    「メキシコの壁」建設と言う難民流入問題も、「NAFTA締結」によりトウモロコシ発祥の地で多種多様な品種が栽培・食用に用いられ飲食関連雇用も含め多彩な文化を育んでいたメキシコに、米国産トウモロコシの効率的な耕地面積の広さと「多額の補助金」による輸出で「メキシコ農業を壊滅させた結果」である事を理解しているからの見直しの筈です。

    これには、遺伝子組み換え作物・農薬セットを「相手国支配の戦略物資とするモンサントなど」や、本業の爆薬や高性能殺傷兵器を作りながら「化学肥料」や、トウモロコシを餌に育成する畜産農家に「大量の抗生物質・ホルモン剤など」も売りつける「化学薬品メーカー」なども当然大反対です。

    それらを使用し、国際金融資本家達が「各国政府の上位に君臨」するる為に環太平洋諸国に飲ませる筈のISD条項付「TPP条約」の破棄も到底許し難い物でしょう。

    翻って日本のメディアで見れば、住友化学がモンサントと合弁し、国内金融機関がゴールドマンサックスやモルガンスタンレーなど外資の関与を明確化した様に、欧米系が主要株主として広告費をコントロールしているので日本政府同様に逆らえず、唯々諾々と従っているのでしょう。

    逆に今回の「森友学園事件」は、国際金融資本家と言うグローバリストの意向に反し、プーチン・トランプに擦り寄る安倍に対し、国内のジャパンハンドラー達の「反攻の狼煙」でしょう。

    トランプ大統領も或る程度は想定していたでしょうから、米国での反攻がどの程度可能かは不明ですが、少なくとも国内では憲法より上位に位置する「日米合同委員会」の上部組織たる「軍産複合体・国際金融資本」の尾を踏んだら首が飛ぶのは「想定の範囲内」です。

    そうした事が理解出来ないのは、漢字がまともに読めないので、仕方が無いのでしょうが、、、。

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