厚生労働省が５月２１日に電子タバコから強い毒性を持つ「ホルムアルデヒド」が検出されたと発表しました。

しかし、どの銘柄の電子タバコから検出されたのかは発表されませんでした。

電子タバコ業界からは「そんなに危険な物質が検出されたなら、すぐに銘柄を発表すべき」との声が上がっており、銘柄を発表しないのは「厚労省が検査したのは粗悪な輸入品ではないのか」「今回の話は厚労省が国の巨大財源であるたばこ業界を保護するために仕組んだものではないのか」という声が上がっています。

http://biz-journal.jp/2015/05/post_10088_2.html
厚生労働省が5月21日、日本でも普及が始まった電子たばこの一部から発生する蒸気に発がん性物質の「ホルムアルデヒド」が含まれていると発表したことで、NHKなどがその問題を大々的に報じた。しかし、銘柄は公表されておらず、電子たばこ業界からは「本当に有害物質が発見されたのであれば、消費者のためにも銘柄を公開すべき。公開しないのは、電子たばこ業界全体に悪いイメージを植え付けて、国の財源である『たばこ』産業を保護しているとも受け取られかねない」といった声も出始めている。

厚労省の発表の主な内容は、国内で販売されている9種類の吸入器と103種類の液体を調べたところ、4つの器具の煙からホルムアルデヒドが検出され、この4つのうち2つからは、たばこに含有される同物質（76マイクログラム）を上回る100マイクログラムと120マイクログラムが検出されたというもの。また、8種類の液体からは、日本では禁止されているニコチンも検出されたという。

しかし、こうした厚労省の発表に対して、電子たばこ製造販売大手のVP Japan（本社・東京都）は、「弊社の製品を第三者の研究機関に委託して厚労省の調査と同様の方法で調べたところ、ホルムアルデヒドの発生量は微量の0.121マイクログラムで、まったく問題ない水準。厚労省の調査は、粗悪な並行輸入品を使ってのものではないか。こういう調査の仕方では、業界全体に問題があるように思われるので困る」と批判する。

そもそも、厚労省が問題のあった製品銘柄やメーカーを公表していないことにも疑問が残る。ニコチンは、毒物および劇物取締法に抵触する物質であり、それが検出されたとなれば即座に公表するのが消費者のためだ。日本では電子たばこには法規制がなく、未成年でも買えるため、判断能力の低い子どもが口にする可能性だってあるのだ。こうした対応から、国の財源であるたばこを守るための意図的な調査ではないかと勘繰られているのだ。

今回のような陰謀論的なお話、個人的に大好物です。

このお話がもしも厚労省が仕掛けたもので、それが明るみに出れば相当「国」は信用を失いますね。

調査できるような人はしてみるのも面白いかも知れません。

普通に健康になりたい人は公的機関の言う事だからと言って、鵜呑みにしてはいけないという事が今回の件から学べますね。

「信じる前にまず健全な批判精神を持って物事を判断する」というやつです。